ウッドハウス信州、島立新築住宅は地盤改良工事は発生しませんでした

注文住宅であっても建売住宅であっても、瑕疵担保保険に加入するために、地盤の強度調査を実施します。

近隣での調査実績などがあればある程度予測はできるのですが、調査結果が出るまでは地盤の補強工事が必要になるかは判断できません。

░地盤調査の結果によって判断する

松本市は河川に囲まれた場所を中心に、比較的地盤が弱いという調査結果もありますが、大規模な地震が発生した場合の揺れ予測や、液状化予測に対してのデータが多く、住宅用地についてのデータは民間会社の実績を元にしたデータがあるくらいです。

いづれにしてもデータは広範囲に渡るため、住宅用地については実際にピンポイントで調査しない限りは地盤補強の必要性が判断できません。

今回のウッドハウス信州島立分譲住宅については、調査の結果、地盤補強のための工事は必要なく、底盤をしっかり転圧して固めたうえで、ベタ基礎による施工が可能との判定結果がでました。

仮に地盤補強工事となると、砂利での補強から、鉄杭補強まで様々な工法がありますが、安くても数十万円の費用が発生して、当然そのまま販売価格に反映されますので、関係者も安堵したところでございます。

一般住宅の販売想定価格を考えると、数十万円でもかなりの増額割合となりますので、当初の計画にも影響が出ますし、購入者にも実費は負担いただくことにはなりますので改良不要で何よりでした。

░改良工事は少なくなってきている

10数年前に、長野市にて建売分譲住宅の企画販売に携わっていたころは、記憶の限りでは半分以上は改良工事が必要となっていたかと思います。

何の疑いもなく改良工事を施していましたが、セカンドオピニオン（二次調査）の存在を知った時には、これまた何の疑いもなく必要性を感じました。

そもそも地面の下のことですので他にやりようもなかったのですが、二次調査を依頼するようになってからは改良工事が減りました。

そもそもコンパクトな住宅でベタ基礎施工していれば、それほど地盤沈下の心配はないと感じていました。

これまで私が遭遇した地盤沈下の現場は、温泉地の住宅街にあった家と、水に関連する地名の付いた場所に建っていた瓦葺の大邸宅で、いずれも地盤調査が不要だった時期に建てられたものでした。

過去に改良不要の判定で販売した方々からは、10数年経過しますがその後沈下したなどの連絡もなく、快適にお住まいいただいている様子です。

データが蓄積して、地盤補強に対する考え方も変化したのだと感じます。調査は必須ですが、補強工事については以前よりは心配がなくなってきているのは事実です。

それでも予想外の出費にならないように、多少は費用が発生する可能性は含んでおきたいものですね。