新築住宅の予算計画に大きく影響する地盤改良費用

希望するエリア内に何とか予算内で収まりそうな土地が見つかって、建物の配置も問題なさそうということになりいよいよ具体的に検討を始めたら、土地の売買契約まで1～2週間の予約期間を設けて、地盤調査を実施することを検討したいところです。

新築住宅を建築するとなると建築費用はもちろん、住宅ローンの手数料や契約印紙代、所有権の登記費用や不動産取得税、固定資産税の清算金、水道事業加入金などの諸費用が発生します。建築費用に比べると少額とは言え50～60万円必要な場合もあり見逃せない金額です。

数千万円の建築費用を目にして感覚が麻痺してしまい、取るに足らない金額と感じてしまいがちですが、50万円ともなればかなりグレードの高い家電製品をいくつか購入できる金額です。これらは条件に応じて変動しますが原則は必要経費となりますので予め予算に組んでおくべきものです。

建築費用に続いて高額となることが予測されるのが、駐車スペース等の外構工事費用です。コンクリート土間程度で済ませようと考えていても、いざ建物が完成して全体の雰囲気やバランスを考えた時に玄関までの石畳みや門柱、フェンス工事云々となるとあっという間に百万超となります。

外構工事については予算に余裕があるにせよ安請け合いはしないで、一旦費用とにらめっこしながら検討するようにしましょう。DIYグッズが充実しているホームセンターに出かけてあまりお金をかけずに自身でできることはないか検討するのも良いでしょう。

さて地盤調査についてですが、建築会社さんに依頼すれば調査していただけることが多く、調査費用は数万円程度ですが、建築の請負契約前でも行ってくれる会社もありますので、土地を購入する場合には是非とも相談するようにしましょう。調査結果は1～2日で出ます。

調査するタイミングは土地の売買契約前に行い、調査結果によっては地盤を補強する改良工事が必要となると百万円前後の費用となるケースが多く、建築予算に大きく関わってきます。土地を購入するかどうか再検討することにもなりかねない金額です。

解体予定の建物等が建っていると、調査ができなかったり限定的な調査となりますので、そんな場合は予め改良費用を見越して予算取りしておくべきでしょう。仮に改良工事が不要となれば外構工事等に予算を回すという考え方もできます。

新築住宅を建築する際には、法的に加入義務がある瑕疵保険に加入するためにも地盤調査は必須となりますが、土地を購入する前に状況が分かればその後の計画も進めやすいと思いますので、事前に調査することをおすすめいたします。